「適応障害と診断されたけど、退職すべきなのか、休職で様子を見るべきなのか」。警察官として働いている方の中には、今まさにこの判断に迷っている方もいるのではないでしょうか。
私自身、留置場勤務時のパワハラがきっかけで適応障害と診断され、休職を経て43歳で退職しました。あの時「もっと早く決断していれば」と思うことも、「休職期間があったからこそ冷静に考えられた」と思うこともあります。
この記事では、私の実体験をもとに、休職と退職それぞれのメリット・デメリットと、後悔しないための判断基準をお伝えします。
- 適応障害やうつ症状で休職中、または休職を検討している警察官
- 休職と退職のどちらを選ぶべきか判断に迷っている方
- パワハラや人間関係のストレスで心身の限界を感じている方
- 退職後の生活やキャリアに不安を感じている方
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警察官と適応障害──「弱いから」ではない
警察官は強くなければならない。そう思い込んでいる方は多いのではないでしょうか。しかし、適応障害はその人の弱さではなく、環境と自分の間にある「ずれ」が原因で起こるものです。
私の場合、留置場勤務時に上司から繰り返しパワハラを受けたことがきっかけでした。組織内の相談窓口に報告しましたが、結果的に組織がそれを隠蔽する形になり、「味方はいない」という絶望感が一気に押し寄せました。
眠れない日が続き、出勤前に動悸がするようになり、やがて「職場に行けない」状態になりました。心療内科で「適応障害」と診断されたとき、正直なところ、ほっとした気持ちもありました。「自分がおかしいのではなく、環境がおかしかったのだ」と理解できたからです。
一般的に、警察組織ではメンタルヘルスの問題が「弱さ」と見なされがちだと言われています。しかし、それは間違いです。過度なストレス環境に長期間さらされれば、誰でも心身に不調が出ます。
休職を選ぶメリットとデメリット
適応障害と診断された場合、まず検討されるのが休職です。私自身も退職の前に休職期間を経験しました。
休職のメリット
- 給与の一部が保障される(共済組合の傷病手当金で約2/3)
- 身分が保全されるため、復帰の選択肢を残せる
- 冷静に「本当に辞めるべきか」を考える時間が確保できる
- 退職という不可逆な決断を急がなくて済む
休職のデメリット
- 「いつ復帰するのか」というプレッシャーが常にある
- 復帰後に同じ環境に戻される可能性がある
- 周囲の目が気になり、精神的に休めないことがある
- 休職期間が長引くほど復帰のハードルが上がる
休職は「決断を保留する」ための重要な選択肢です。ただし、休職中もストレス源が頭から離れないのであれば、休んでいるつもりでも回復しないケースもあります。

退職を選ぶメリットとデメリット
退職のメリット
- ストレスの根本原因から完全に離れられる
- 新しいキャリアや生き方を自由に模索できる
- 「いつ復帰するか」のプレッシャーから解放される
- 家族との時間や自分の健康を最優先にできる
退職のデメリット
- 公務員の安定した収入・年金・福利厚生を失う
- 警察官のキャリアをゼロからやり直すことはできない
- 転職活動に不安やプレッシャーがある
- 家族の理解と経済的な準備が必要になる
退職は不可逆な決断です。しかし、心身の健康を損ない続けるリスクと比較すれば、退職は「逃げ」ではなく「自分を守る選択」です。
キャリアの方向性を整理したい方は、転職ありきではないキャリアコーチングに相談してみるのも一つの方法です。

私が退職を選んだ理由と経緯
私の場合、休職中も状況は改善しませんでした。組織に対する不信感は休んでいる間も消えることはなく、「復帰してもまた同じことが起きるのではないか」という恐怖がありました。
決断の決め手は、妻の言葉でした。「無理をして働き続けるより、新しい道を選んだほうがいい」。この一言で、ようやく「辞めてもいいんだ」と思えるようになりました。
退職前には夫婦でライフプラン表を作成し、将来の収支をシミュレーションしました。在職中からiDeCoやNISAで資産形成をしていたことが、「辞めても大丈夫」という安心感につながりました。退職時の総資産は約6,500万円。これがあったからこそ、焦らずに次のステップを考えることができました。
退職の決断は一人で抱え込まないでください。家族やプロのサポートを借りて、冷静に判断することが大切です。
判断するときに大切な3つの基準
休職か退職かで迷ったとき、私が振り返って「これを基準にすればよかった」と思うポイントが3つあります。
1. ストレスの原因は「環境」か「仕事そのもの」か
パワハラや特定の上司が原因であれば、異動や配置転換で改善する可能性があります。この場合は休職して復帰を検討する価値があります。しかし、警察という組織文化そのものに限界を感じているなら、復帰しても同じ問題が形を変えて繰り返される可能性が高いです。
2. 経済的な準備があるか
退職する場合、最低でも半年〜1年分の生活費の確保が目安です。共済組合からの退職手当金、失業給付(自己都合の場合は約3か月の待機期間あり)、そして貯蓄や投資資産を総合的に確認してください。経済的な準備が十分でなければ、まず休職しながら準備を進めるのが現実的です。
3. 家族の理解が得られているか
特に既婚者や子育て中の方は、パートナーとの対話が不可欠です。私の場合、妻が「辞めてもいい」と言ってくれたことが最大の後押しになりました。逆に言えば、家族の理解なしに退職を強行すると、転職後の生活がさらに苦しくなるリスクがあります。
迷ったら、まず「辞めなくてもいい準備」から始めてみてください。準備が整えば、いつでも決断できます。
まとめ|壊れる前に、選択肢を知っておくこと
適応障害と診断されたとき、休職と退職のどちらを選ぶかに正解はありません。大切なのは、「今の自分にとって何が最善か」を冷静に判断することです。
私自身、休職を経て退職を選びました。退職後のキャリアにはまだ模索中の部分もありますが、「あのとき辞めなければ、本当に壊れていたかもしれない」と今でも思います。
あなたが今、苦しい状況にいるなら、一人で抱え込まず、まずは選択肢を知ることから始めてみてください。キャリアの専門家に話を聞いてもらうだけでも、頭の中が整理されることがあります。
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