保険は日常生活のリスクに備える重要なものですが、無駄な保険に加入していることで、余計なコストを払っている可能性もあります。本当に必要な保険を見直し、効果的に資産形成を進める方法について、詳しく見ていきましょう。
保険の見直しの重要性
多くの日本人は、生命保険、医療保険、がん保険、学資保険、個人年金保険など、さまざまな種類の保険に加入しています。しかし、これらすべてが本当に必要かどうかは疑問です。例えば、生命保険は「自分が亡くなったとき、家族が生活に困らないようにする」という目的で加入するものですが、補償額が過剰で、無駄な保険料を支払っているケースも少なくありません。
「公益社団法人生命保険文化センター/2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険加入者全体の平均年間保険料は約37.1万円、月額にすると約3.1万円です。これを20歳から84歳まで保険をかけ続けた場合、生涯で支払う保険料は約2,200万円にもなります。
現在、サラリーマンの生涯年収は約2億円と言われていますが、その中から社会保険料や税金を引いた上で、さらに2,200万円を生命保険に支払うことになるのです。もちろん、これはすべての人に当てはまるわけではありませんが、平均的な行動を取ると、この金額に近くなる可能性があります。
本当に必要な保険を選び、その補償額をしっかり把握することが重要です。まず、保険に加入する目的を明確にし、無駄な部分を削ることで、節約や資産形成につなげましょう。
生命保険の見直しポイント
生命保険に加入する目的は、残された家族の生活費や子供の学費などを補填することです。子供がまだ小さい場合、成人するまでの学費や生活費を計算し、それを補うための生命保険に加入するのが一般的です。しかし、遺族年金や配偶者の収入、持ち家であれば団体信用生命保険（団信）により住宅ローンの返済が免除されることなども考慮に入れれば、必要な補償額は意外と少ないかもしれません。
例えば、子供の学費に必要な金額や家族の生活費を計算し、遺族年金や配偶者の収入でまかなえる部分を差し引くことで、本当に必要な生命保険の補償額を見極めることができます。これにより、無駄な保険料の支払いを抑えつつ、家族を守ることができます。
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学資保険は本当に必要か？
学資保険は、子供の教育費を準備するために加入するものですが、利率が低いため、必ずしもお得とは言えません。学費の支払いが15年以上先である場合、学資保険よりも、投資信託やインデックスファンド（例えばS&P500や全世界株式ファンド）に投資するほうが、長期的な運用によってリスクを抑えつつ、より高いリターンが期待できる可能性があります。
学資保険の主な特徴は、契約者が死亡した場合に掛金が免除されるという保険機能です。ただし、その補償額は本来支払うはずだった掛金に過ぎません。返戻率（支払った掛金に対して戻ってくる金額の割合）はほぼ100%であり、単に支払った分がそのまま返ってくるシステムです。支払期間も10年から15年と長く、資金が拘束されるリスクを考慮すると、大きなメリットがあるとは言い難いです。
「現金で保管しておくよりは良い」と考える方もいるでしょうが、返戻率が100%では、インフレによって資産の実質価値が目減りする可能性もあります。また、掛金を保険会社が株式などで運用している点を考えると、自分で優良なインデックスファンドに投資したほうが、効率的でメリットが大きい選択肢と言えるでしょう。
個人年金保険よりもiDeCoを活用
個人年金保険も将来のためにお金を積み立てる方法ですが、保険会社に支払う手数料が高いため、効率的な資産運用の方法とは言い難いです。代わりに、iDeCo（個人型確定拠出年金）などの投資商品を活用することが推奨されます。iDeCoは、国が推奨している年金制度で、掛金が全額所得控除の対象となるなど税制優遇があります。
また、iDeCoを利用することで、保険会社に高い手数料を支払うことなく、自分で運用先を選んで積立を行うことができます。インデックスファンドに長期投資をすることで、効率的に将来の年金資金を準備することができ、手数料負担も少なくて済むため、長い目で見れば大きな差が出てきます。
貯蓄型保険の問題点
貯蓄型保険は、保険料の一部が貯蓄として積み立てられる仕組みですが、実際には高額な手数料が発生しているケースが多く、貯蓄としてはまったく効率的ではありません。さらに、保険会社がどのくらいの手数料を取っているかが明確に開示されていないこともあり、不透明な部分が多いです。
このような貯蓄型保険よりも、自分でインデックスファンドに投資する方が透明性が高く、手数料も低いのでおすすめです。金融商品の選択肢が多くなっている現在、無駄な手数料を払わずに、しっかりと自分で資産運用を行うことが賢明です。
医療保険の実際の必要性
医療保険は、病気やケガをした際に入院費や治療費を補償するものですが、日本には「高額療養費制度」という非常に優れた制度があります。この制度によって、どれだけ高額な治療費が発生しても、所得に応じて上限額が設定されており、多額の医療費を自己負担する必要はありません。
例えば、年収約370万円の人の場合、月額の自己負担額は約9万円前後に抑えられます。このため、医療保険で補償を受けなくても、貯金や保険外の資産で十分に対応できるケースが多いのです。医療保険が本当に必要かどうかをシミュレーションし、加入するかどうかを慎重に判断することが大切です
がん保険のリスクと現実
テレビCMなどで「2人に1人はがんになる」といったフレーズで不安を煽られることがありますが、がんにかかる年齢層は圧倒的に高齢者が多いのが実情です。現役世代におけるがん発症率はそれほど高くありません。したがって、がん保険が本当に必要かどうかは、冷静に見極める必要があります。
がん治療費についても、高額療養費制度を活用すれば、治療費が大きな負担になることはほとんどありません。さらに、よく話題になる先進医療に関しても、保険適用外である＝国がその効果を完全に認めていない治療法です。多額の治療費がかかる場合でも、がん保険で補う必要があるかどうかは慎重に検討すべきです。
がん保険に過度に依存するのではなく、自分の年齢や健康状態などを踏まえて、本当に必要な保険を選ぶことが大切です。
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保険の支出は大きい
日本では、生命保険料だけでも一世帯あたり年間平均37.1万円を支払っているというデータがあります。さらに、医療保険やその他の保険も加えると、家計に占める保険料の割合はかなりのものです。
もちろん、これが本当に必要な支出であれば問題ありません。しかし、明確な理由もなく保険に加入し続けるのは非常にもったいないことです。
例えば、私の以前の職場にいた若い独身の後輩は、家族に経済的支援が必要な人がいないにもかかわらず、多額の生命保険に加入していました。おそらく保険の担当者から「加入しておけば安心ですよ」と勧められたのだと思いますが、保険はその目的をしっかり考えたうえで加入すべきです。
無駄な保険に加入し続けると、毎月の支出が増えるだけでなく、将来の資産形成にも悪影響を与えかねません。保険を見直して必要最小限の補償に絞ることで、毎月の保険料を節約できます。そして、その節約分を投資や貯蓄に回すことで、より効率的に資産を増やしていくことができるのです。
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まとめ
保険は必要ですが、基本的には発生確率が低く、被害額が大きい事態に備えるものです。どの保険が自分にとって本当に必要なのか、またどのくらいの補償額が適切なのかを、今一度見直してみてはいかがでしょうか。
今後、火災保険や自動車保険など、身近な保険についても取り上げる予定です。この記事が皆さんの資産形成に少しでも役立つことを願っています。
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